Stripeアカウントが凍結される理由とは？回避方法から対処法をご紹介
決済代行システム「Stripe」は高い利便性を誇りますが、利用時にトラブルが起こることがあります。特に重大なトラブルは、アカウントの凍結です。「Stripeは凍結が多い」と耳にしたり、実際に突然アカウントが凍結されて焦りを覚えたりした方もいるでしょう。
この記事では、Stripeのアカウントが凍結される原因や、凍結を回避する方法、対処方法について詳しく解説します。
Stripeアカウントとは
Stripeのサービスを利用して決済の管理をするには、アカウントを作成する必要があります。登録料や月額の利用料金はかかりませんが、アカウントを申請するためには、Stripeを導入するWebページを用意しておく必要があります。ちなみに、Stripeでは連結アカウントを持つことができ、「Stripe Connect」と呼ばれるシステムを用いて、親アカウントと容易に連携させることが可能です。
なお、Stripe Connectのアカウントには「Express」「Standard」「Custom」の3つのタイプがあります。ExpressとCustomは有料ですが、高いカスタマイズ性が特徴です。特にCustomは開発の自由度が高く、プログラミングの知識があれば、Stripeの使いやすさをさらに高めることも可能です。以下で具体的な特徴と仕組み、メリット・デメリットについて解説しましょう。
特徴と仕組み
Stripeアカウントは、作成が非常に簡単であることが特徴です。メールアドレス・名前・パスワードを入力し、メールアドレスの認証を行えば、アカウントの作成は完了します。その後は、事業の詳細に関する情報を入力し、アカウントを有効化すればすぐにサービスの利用が可能となります。
メリット
国際的な取引を安全かつ簡単に行えるのが、Stripeの一番のメリットです。利用できる国は43か国、対応通貨は135種以上と豊富で、クレジットカードをはじめGoogle PayやAlipayなどの決済方法にも対応しており、積極的に海外展開を行う企業にふさわしい決済サービスといえます。また、導入後すぐに使えるAPIや開発者用のツールも揃っているため、多様な決済管理のニーズに応えることができます。
さらに、Stripeは料金体系がわかりやすいというのも特徴です。決済が成立するたびに手数料が3.6％加算されるシステムになっており、初期費用や月額使用料も不要で、シンプルな仕組みとなっています。お金のやり取りが多い個人や事業者は、コスト管理の効率化に役立てられるでしょう。
デメリット
上記のようなメリットがある一方で、手数料がかさんでしまうというデメリットもあります。Stripeでは、外国からカードでの支払いを受け付ける際に1％、通貨を変換する際に1％の手数料がかかります。国際的な取引に広く対応してはいるものの、追加で手数料を支払う必要が出てくる点には注意しましょう。
Stripeのアカウントが凍結される5つの理由
Stripeは比較的簡単に導入できる決済代行システムですが、アカウントが凍結されるハードルも低くなっているのが現状です。一体どのような理由でアカウントは凍結されてしまうのでしょうか。ここでは、Stripeアカウントの主な凍結理由を5つご紹介します。
利用規約を満たしていない
Stripeには、数十項目にも及ぶ細かい利用規約が存在しており、利用規約違反に関するペナルティには厳しい一面があります。アカウントの凍結を懸念される方は、今一度利用規約を確認し、違反している項目がないか確認しましょう。
Webページを持っていない
Stripeを利用する際には、Webページを持っている必要があります。商品やサービスを販売するプラットフォームとなるサイトです。現在、運用しているWebページがない方は一から開設する必要がありますが、注意していただきたいのはアカウントの種類です。
SNSなどのアカウントだとStripeアカウントを有効化できないため、Stripeの利用ができません。そのため、Stripeの利用を前提としたWebページの作成を考えている場合は、必ず利用可能なサイトかどうかを確認してから開設するようにしましょう。
禁止業種の商品・サービスを扱っている
Stripeでは、いくつかの業種の商品・サービスの販売を禁じています。いくつか例を挙げるならば、違法薬物やギャンブルにまつわるもの、アダルトコンテンツなどがその一例です。そのほかにも、犯罪につながる恐れのあるものや、Stripeが高リスクであると判断した事業はサービスを利用できません。
また、イランやキューバなどの一部地域と直接的・あるいは間接的に関与する可能性のある取引も禁止されています。
デジタル商品の販売をしている
特に増えているのがデジタル商品、いわゆる「悪質」な情報商材の販売に起因するアカウントの凍結です。インターネット上では、情報商材の取引に伴うトラブルが多く起こっており、近年ではさまざまなサービスで規制や取り締まりが強化されています。
Stripeも例外ではなく、厳しい基準によって取引の公平性、アカウントの正当性を日々監視しています。
なお、マルチ商法やねずみ講といった詐欺行為を助長する商材だけでなく、違法性のないオンラインコースなどの販売にも凍結のリスクが伴うため、注意しましょう。
継続的な高額取引をしている
Stripeでは、高額な取引を継続的に行うこともアカウント凍結の原因となりえます。「継続的に」という点がポイントで、5万円以上の決済を繰り返し・長期にわたって行うとアカウント凍結のリスクが高まります。
高額商品を販売する際は、分割払いでの決済にするよう注意しましょう。あるいは「カスタマイズ機能」のプランを適用することで回避できます。
Stripeアカウント凍結を回避する方法
ここまで、Stripeのアカウントが凍結される5つの理由について解説しました。心当たりのある方は迅速に改善することをおすすめします。また、現状アカウント凍結を受けていない方も、今後のリスクに備えて設定を見直しておくと安心でしょう。続いては、Stripeのアカウント凍結を回避する具体的な方法について解説します。
Stripeの支払い処理を可能にする3つの項目を設定する
Stripeの本番環境を利用するにあたり、設定しなければならない項目が3つあります。いずれも支払い処理を行うために必要な項目なので、それぞれ理解しておきましょう。
● 本番環境用シークレットキーと公開可能キーを使用する
まずはこれらの2つのキーを、自身のサイトに正確に入力する必要があります。なお、本番環境用のシークレットキー・公開可能キーは、ともにダッシュボードから取得できます。決済処理を行うために必要な工程のため、必ず実施しましょう。
● HTTPSを有効にする
HTTPSを有効にすることは、セキュリティの面で非常に重要です。
HTTPの場合だと、クレジットカードの番号やセキュリティコードが外部から見えてしまうため、悪用されるリスクがあります。
一方、HTTPSのWebページは、内部データや入力された情報を暗号化することが可能なため、お客様の個人情報や取引に関する機密データを守りながら安全な決済処理を行えます。WebページをHTTPS化するには、SSL証明書を発行する必要がありますので、詳しいやり方については確認しましょう。
安全な取引環境の整備はアカウント凍結の回避にも直結するため、確実にチェックしておきたい項目です。
● 特定商取引法のページを追加する
「特定商取引法」とは、商品やサービスの販売を行う事業者が守るべきルールを定めた日本の法律です。事業者は、販売する商品やサービスが同法に沿ったものであることを示すため、「特定商取引法に基づく表記」を記載する必要があります。主な記載事項は、会社の住所や連絡先、支払い方法、クーリングオフに関する情報などです。
なお、これらの情報はすべて自身のWebページに記載しなければならず、該当するページがない場合はStripeのアカウントが凍結されます。法律で定められている事項のため、必ず記載したページを追加するようにしましょう。
商品・サービスを見直す
前述したように、Stripeでは扱うことが禁止されている商品や、アカウントが凍結されるリスクの高い業種が存在します。特に目に見えない「無形商材」の取り扱いには注意が必要です。
特にセミナーや音楽といった形のないものは、客観的に価値の高低を判断することが困難であり、実際に購入者の手に渡ったか否かの確認も難しいため、Stripeの運営側から「ハイリスク」とみなされる傾向があります。
近年、世界的にデジタルコンテンツの取引は増加傾向にありますが、Stripeを通した売買ではリスクを伴うため、避けた方が良いでしょう。もし現在、自社でデジタルコンテンツ、そのほかのハイリスク業種に該当する商品・サービスを販売している場合は、早急に見直すことをおすすめします。
クレジットカードによる分割払いを受け付ける
Stripeを利用する際には、高額の商品・サービスの扱いにも注意しなければなりません。先述の5万円という金額を目安として、それ以上高額の取引をする場合には、クレジットカードによる分割払いでの決済を受け付ける必要があります。
ちなみにデフォルトで分割払いに対応しているのは、メキシコのStripeアカウントのみです。日本のStripeアカウントでは、拡張ツールを利用することで簡単に分割払いを導入することができます。分割払いの利用には手数料がかかりますが、5万円以上の商品・サービスを取り扱うためには設定必須です。
「一括では購入できないものの、分割支払いであれば買える」といったお客様のニーズにも対応できるため、検討する価値はあるでしょう。なお、ツールの導入は簡単に行えるので、あらゆる状況に対応できるよう環境を整備しておくことをおすすめします。
Stripeのアカウント凍結されたときの対処方法
ここまで、Stripeアカウントの凍結を回避するための方法を解説しましたが、対策を講じたにもかかわらず、アカウントの凍結を受けた場合はどうすればよいのでしょうか。「すでに売り上げた金額はどうなるのか」「アカウントは復活しないのか」など、さまざまな不安があることと思います。
以下では、Stripeのアカウントが凍結された場合の対処方法についてご紹介します。
アカウントを作り直す
Stripeアカウントが凍結された場合は、まずはアカウントを作り直す必要があります。その際は、前述の「Stripeの支払い処理を可能にする3つの項目を設定する」で解説した内容に沿って利用申請をしましょう。必要な項目をしっかりと満たしていれば、問題なくアカウントを作り直すことができます。
なお、新しくアカウントを作成する際は、すでに凍結したアカウントのダッシュボードから行わないように注意しましょう。再度アカウントが停止され、解決までの道が遠のいてしまう恐れがあります。
ほかの決済サービスを利用する
Stripeが使えなくなった際は、ほかの決済サービスを利用する手もあります。代表的な決済サービスとして挙げられるのは、PayPalやSquareです。
PayPalは、Stripeと並んで多くの利用者数を誇る、世界最大級の決済サービスとして知られています。200以上の国で100種類以上の通貨に対応しているうえに、アカウントの開設・初期設定・銀行口座への引き出し・月額料金、これらがすべて無料です。
Squareは、実店舗とオンラインショップの連携に強いという特徴があります。それぞれ商品情報が自動で同期されるため、在庫や売上の管理を容易に行えるだけでなく、決済端末を安価で導入できる、売上金の振込スピードが速いなど多彩なメリットもあります。月額料金として1,200円がかかりますが、実店舗での営業に力を入れている事業者におすすめできる決済サービスです。
デジタル商品販売・コンテンツ配信なら「サブスクペイ」がおすすめ
Stripeには便利な機能が豊富に揃っていますが、同時にアカウント凍結のリスクが潜んでいます。特にデジタル商品を扱うことは多くのリスクを伴うため、適切な対策を講じなければなりません。
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まとめ
この記事では、Stripeのアカウントが凍結される原因や回避方法、凍結された場合の対処法について解説しました。規約違反や高額取引など、アカウントの凍結にはさまざまな理由があります。特に、目に見えない「無形商材」やデジタル商品を販売する際は、アカウント凍結のリスクが高まるため、十分に注意しましょう。場合によっては取り扱う商品を見直したり、ほかの決済方法を採用したりという手段も効果的です。
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