オンラインサロンとは?種類・メリット・作り方・成功の秘訣を解説

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有名YouTuberやSNSの盛り上がりにより、オンラインサロンが人気になり、多くの人から認知されました。ICT総研によると、オンラインサロンの市場規模は2019年に47億円でしたが、2022年には122億円を突破し、2025年に183億円になると予測されています。

とはいえ、運営の興味がある方でも開設にハードルの高さを感じている人は少なくありません。たとえば、オンラインサロンを運営する人は、才能やカリスマ性がなければならないといった印象があるのもその一つでしょう。

しかし、近年ではオンラインサロンも用途・目的が多用化されています。種類によっては独自のコンセプトや交流機会を提供できれば、特別な才能は必須ではありません。

そこで、この記事では、そもそも「オンラインサロンとは」という定義から、オンラインサロンの種類、メリットとデメリット、オンラインサロンの作り方、成功の秘訣などについて解説します。運営に適したサービスもご紹介しますので、ぜひ最後までご一読ください。

オンラインサロンとは何か?

オンラインサロンとはSNSやインターネットサービスを利用した会員制の集まりのことで、主催者と参加者だけが閲覧できる非公開のオンラインコミュニティです。提供されるコンテンツはサロンによってさまざまですが、主なものは「主催者による投稿」と「サロンメンバー同士の交流」などがあります。

また、基本的にクローズドなコミュニティで会員登録をしている人しか参加できません。無料のオンラインサロンも散見できますが、多くは有料で、主催者は会費でサロンを運営しています。

オンラインサロンの種類

オンラインサロンの種類は大きく「ファンクラブ型サロン」「プロジェクト型サロン」「コミュニティ型サロン」「レッスン型サロン」の4つがあり、その内容や特徴はサロンによってさまざまです。では、それぞれについて詳しくみていきましょう。

ちなみに、必ずしも下記の4つにカテゴライズできるわけではなく、複数の特徴を併せ持ったオンラインサロンもあります。

ファンクラブ型サロン

主催者のファンが集まり、活動を応援したり、ファン同士で交流や情報交換をしたりする形のオンラインサロンです。

このタイプで主催者を務めるのは芸能人やミュージシャン、アーティスト、スポーツ選手などが多く、主にその主催者を応援したいファンが参加メンバーの大半を占めます。

基本的な内容として、主催者の活動報告やテレビでは見られないライブ配信、サロンメンバーのみ参加できるイベントの開催、サロン限定のグッズ販売などがあります。ときにはスタッフとして名を連ね、運営にかかわれるといった豊富なコンテンツが設けられていることも魅力のひとつです。

プロジェクト型サロン

主催者が立ち上げたプロジェクトや掲げた目標に賛同し、参加を希望する方がメンバーとして集まり、主催者と共に推進させていくオンラインサロンです。

コンテンツを受け取ることが基本のファンクラブ型に対し、メンバーが積極的に活動に参加するというスタイルがポイントで、交流や人脈の構築だけでなく、個人のスキルアップも期待できるでしょう。

さらに、サロンメンバー同士で企画を発足させたり、仕事の発注・受注を行ったりといった能動的な活動もします。自身のスキルを活かしたい方、活かして交流を深め人脈を広めたい方、スキルを学んで知識を深めたい方などにおすすめです。

ただし、その性質上、サロンによっては主催者からの発信が少ないため、インプットを目的としている人には少し居心地が悪いかもしれません。

コミュニティ型サロン

夢や目標を共有した主催者とメンバーが集まり、お互いを高め合うために運営されているサロンです。たとえば、メンバー同士でモチベーションを高め合ったり、メンバー間で夢を共有したりと精神的な繋がりを大事にしている傾向があります。友好関係の気付きやすさはサークル活動に近いかもしれません。

また、主催者とメンバーの繋がりと交流を重視しているため、他のオンラインサロンよりもさらにクローズドなサロンが多いのが特徴です。スタイルとしては少人数によるコミュニティであることを旨としているサロンが多く、新規募集をしていなかったり、参加にはメンバーによる紹介が必要だったりもします。

レッスン型サロン

その道のプロフェッショナルをはじめとしたエキスパートである主催者が、参加者に向けたオンライン講義などを通してレッスンを行うサロンです。参加者がスキルアップを目指しているのが特徴で、セミナーに近いといえばわかりやすいかもしれません。サロンメンバー限定の講義などもあり、専門的で実践的なスキルが得られることがメリットです。

また、発表会で学習したことをメンバー同士で共有したり、メンバー同士での勉強会が開催されたりすることもあります。こういった環境では同じサロンメンバーに質問できたり、習得したことをアウトプットできたりと、自身のやる気次第でたくさんのものを得られるでしょう。

ただし、学校や塾のように宿題を出している厳しいサロンもあり、マッチしない人には向いていないかもしれません。

オンラインサロンのメリット

では、ここでオンラインサロンのメリットについて解説しましょう。
オンラインサロンの主なメリットは以下の3つです。

定期的な収入が確保できる

オンラインサロンの1つ目のメリットは、定期的な収入が確保できる点です。

オンラインサロンの参加者増加に比例して、主催者の収入も増加します。一般的にオンラインサロンの会費は月額定額制で、数百円から数千円が相場です。単純計算で会費を月額1,000円に設定し、参加者が1,000人集まった場合、主催者は毎月100万円の収入を得られます。

一方、運営費の内訳はサロンを置くプラットフォームサービスの利用料や通信費、スタッフを雇っている場合には彼らへの報酬です。以上のことから、会場や施設を毎回借りて会を開催するコストに比べて、運営費が大きく抑えられるというわけです。

斬新なアイデアが生まれやすい

オンラインサロンの2つ目のメリットは、斬新なアイデアが生まれやすい点です。

主催者が配信するコンテンツに関心がある人が参加者となるため、関連した情報やトピック、アイデアやノウハウが集まりやすい環境が形成されます。これは専門的かつ独創的な発想が生まれるビジネスチャンスにも繋がり、さらに活発な交流により内容もブラッシュアップされていくでしょう。

実際に「参加者との交流で新事業の糸口をつかんだ」「参加者とともにプロジェクトを推進させた」といった事例も多くあります。

商品の宣伝やブランディング戦略にも活用できる

オンラインサロンの3つ目のメリットは、商品の宣伝やブランディング戦略にも活用できる点です。

オンラインサロンの参加者は主催者の提供するコンテンツのファンでもあるため、集まる人は自分と親和性のある可能性が高く、サロン内での宣伝プロモーションは高い効果が望めます。

また、オンラインサロン限定で販売する商品や提供するサービスは、限定コンテンツとなるためプレミア化も期待でき、ゆくゆくはブランディングにも繋がるでしょう。こうした価値を高めるブランディング戦略の一環としてもオンラインサロンは有効です。

オンラインサロンのデメリット

では、次にオンラインサロンのデメリットについて解説しましょう。
オンラインサロンの主なデメリットは以下の2つです。

軌道に乗るまで集客が大変

オンラインサロンの1つ目のデメリットは、軌道に乗るまで集客が大変な点です。

オンラインサロンは、参加者の数が主催者の収入に直結するのは前述の通りであり、サロン運営としても参加者同士の活発な交流が生まれないと発展は望めません。
しかし、そのためには、まず多くの人に集まってもらう必要があり、この集客面こそがオンラインサロンの大きな課題といえます。

参加者が増えはじめれば、その後は口コミで自然と人は集まりやすくなりますが、開設当初の集客は主催者の努力にかかっています。
SNSなどを活用して口コミで人が集まる規模になるまで、主催者はコンテンツの提供と併せて宣伝活動に力を入れなければなりません。

高品質なコンテンツを絶えず提供せねばならない

オンラインサロンの2つ目のデメリットは、高品質なコンテンツを絶えず提供しなければならない点です。

初期の集客がうまくいったとしても、次には絶えず魅力的なコンテンツの提供をしなければならないという課題があります。
サロンに飽きてしまった参加者は瞬く間に離脱していきます。参加者を飽きさせないためには、興味を引くイベントの開催や企画の実施などを頻繁に行う必要があるでしょう。

サロン内のトラブルに対応しなければならない

オンラインサロンの2つ目のデメリットは、サロン内のトラブルに対応しなければならない点です。

オンラインサロンはクローズドなコミュニティであることも魅力です。しかし、距離の近さゆえに主催者と参加者、あるいは参加者同士のトラブルが発生しやすい環境でもあります。起きやすいトラブルは、金銭トラブルや契約トラブルといったものだけではなく、パワハラやセクハラなどもあります。

オンラインサロンは閉鎖的な環境であるが故に、トラブルが発生しても情報が漏れにくく、その問題が世間に周知されるまでに時間もかかります。そのため、些細なトラブルが深刻化することが多いのです。

オンラインサロンの作り方

ここでは、自身でオンラインサロンを始めたいと考えている方向けに、開設から運営開始まで順を追ってオンラインサロンの作り方を解説します。

テーマ・目的を決める

まず、オンラインサロンのテーマと目的を決めます。
テーマを決めるにあたって重要なポイントは、参加者が集まるかと、他に同じようなオンラインサロンが無いか、差別化が図れているかです。そして、サロン参加者とともに何を目的にして、どのような活動を目指すのかを考えましょう。

これらの項目を最初に決めると、自然と前述したオンラインサロンのタイプも絞られてきます。主催者の発信が主体となるのであれば「ファンクラブ型」か「レッスン型」で、参加者と共同で推進していくのなら「プロジェクト型」か「コミュニティ型」です。

運営上のルール・会費の設定

オンラインサロンを作るにあたり、運営上の形式・方針といったルール面や、参加するための会費設定も重要なポイントです。

形式は「会員とどのくらいインタラクティブなやりとりをするか」を基準に設定するとよいでしょう。
参加人数とインタラクティブなやりとりは反比例の関係です。定員が多くなるほど人数による収益性は高くなりますが、会員一人一人のフォローは難しくなります。
逆に、定員を絞ればフォローが容易になり会員が特別感を得られやすくなりますが、人数による収益性は低くなってしまいます。

方針は「セミナーやイベントへの参加をどの程度促すか」を基準に設定するとよいでしょう。
基本的に、参加を強制しないほうが多くの人たちに受け入れられやすくなります。
一方で、多少は強制力があったほうがサロン内の結束力が強まりやすくなる側面もあります。

オンラインサロンの月額会費は、1,000~10,000円と幅広く設定することが可能です。値段設定は、ターゲットとなる参加者の価値観や提供できるコンテンツの内容を基準に考えるといいでしょう。
価値観に関していえば、狙っている層に対して会費が高いと参加者が集まりません。どのような金銭感覚の人を相手にするのか、よく検討が必要です。
また、コンテンツ内容に関していえば、情報発信だけするよりもセミナーやイベントを頻繁に開催する方が会費を高くできる傾向があります。参加者に特別な情報や体験を提供できるのであれば、それに見合った費用を払うことに会員は不満を感じないでしょう。

なお、提供できるコンテンツの内容は、形式・方針に大きく影響を受けるため、両者は値段設定と密接に関係しているといえます。

プラットフォームの選択

プラットフォームとは、オンラインサロンを開設し運営する場所、つまりインターネット上のスペースのことです。基本的には、企業などが提供している有料プラットフォームサービスか、自作した無料プラットフォームの二択になります。

デザインや配信方法などの自由度は自作した方が自由度は高まりますが、顧客管理システムや決済システムなど専門的な機能も自身で入れなければならないため、専門的な知識が無いと難しいかもしれません。

その反面、有料サービスであれば、あらかじめテンプレートが用意されているものが多く、自作ほどではありませんが豊富なカスタマイズパターンを利用できます。また、顧客管理システム・決済システムも既存のものを使えば専門知識なしで組み込めるため、スムーズなサロン開設と運営が可能です。

集客し運営開始

多くのオンラインサロンは、開設前からたくさんの告知を出しています。主な告知方法はSNSで、拡散力の高さから特に欠かせないのが「X(Twitter)」「Facebook」「Instagram」の3つです。これらを中心に活用してサロンの内容や自身のスキルをアピールしましょう。開設前からある程度のフォロワーがいれば好調なスタートダッシュを切ることができます。

もちろん、運営開始後も集客活動は欠かせません。引き続き効果的にSNSを活用することが大切です。また、参加者は更新が少ないサロンからはあっという間に離れていってしまいます。先に決めたテーマと目的から逸れないことを念頭に置いて積極的に活動しましょう。

オンラインサロンを成功させる秘訣

オンラインサロンを開設しても、何もしなければ成功には繋がりません。参加者が喜ぶような良質なコンテンツの供給や、信頼関係の構築が重要です。ここでは、成功させるために押さえておきたいポイントを解説します。

高品質なコンテンツを提供し続ける

オンラインサロンが成功するためには、参加者が魅力的と感じる高品質なコンテンツを提供し続けられるかどうがカギです。
興味をそそるコンテンツの供給が滞れば多くの参加者は離脱してしまいますし、コンテンツを提供し続けていてもつまらないと思れれば新規の参加者は集まりません。サロンメンバーにとって参加費以上の価値があると思えるコンテンツ作りに努めましょう。

また、ハイペースな更新も重要です。人気を集めているサロンは毎日新しいコンテンツを発信しています。特に発信が主体となる「ファンクラブ型」と「レッスン型」のサロンでは、質の高いコンテンツを高頻度で発信することが求められるのです。

サロンメンバーと交流し、信頼関係を築く

参加者数の維持と増加を目指すのであれば、主催者は参加者と積極的にコミュニケーションを取って信頼関係を構築しなければなりません。

基本的にオンラインサロンでは、主催者の投稿に参加者がリアクションするものです。しかし、テレビなどで活躍している有名人が自分に向けて語りかけてくれたらどうでしょうか。多くの人は感激すると思います。こうした相互コミュニケーションが取れたら、参加者にとってはとても有意義なサロンになるでしょう。

たとえば、参加者の投稿に高頻度でアクションを返すことは距離を縮めるうえで有効な手段です。たしかに投稿数が多くなると、すべてに対応するのは難しくなるかもしれませんが、参加者と密なコミュニケーションを取ることはオンラインサロンでは重要なのです。

サロンメンバーが居心地の良い場所を作る

基本的にオンラインサロンには参加者が居心地の良い場所を求めて集まるものです。

しかし、取り沙汰されるテーマによっては、サロン内で場を荒らす人が出てくることもあります。加えてクローズドな環境が加速すると、新規の参加者が入りにくくなったり、派閥ができ馴染めない参加者が出てきたりするかもしれません。こうしたことを回避するためにも、サロン内の状況をマメに把握し、しっかり管理するようにしましょう。特に新規の参加者が居心地の悪い思いをしないように、ガイドラインを作るなどフォロー体制の構築をすることが大切です。

また、オンラインミーティングを活用した交流やオフラインイベントなどを開催することも効果的です。このようなイベントの開催は参加者同士の活発な交流に繋がります。こうしたコミュニケーションが活発になると、参加者は居心地の良い「自分の居場所」を見つけてくれるでしょう。

オンラインサロン開設の前に決済システムを設定しよう

オンラインサロンの作り方も分かり、いよいよ運営開始というところですが、もう一つ欠かしてはならない重要なポイントがあります。
それが、主催者の収入にも直結する、オンラインサロン会費の決済システム選びです。

ここではオンラインサロンでよく使われる代表的な決済システムとして以下の3つ紹介します。
なお、各決済システムについては、以下で詳しく説明しています。

WEB決済(オンライン決済)とは?決済方法の種類や導入メリットについて解説

クレジットカード決済

会員がサロン会費を支払う際、クレジットカードを使用することで煩雑な手続きを省略し、すぐに支払いを完了させることができます。一度クレジットカード情報を登録すれば、2回目以降は再び情報を入力する手間が省けるため、会員更新やリピート時の支払いの障壁が低くなり、ビジネスの継続的な収益確保が期待できます。

キャリア決済

キャリア決済は、顧客の携帯電話料金と合算して請求する決済システムです。携帯電話やスマートフォンを常に持ち歩く人も多いため、いつでもどこでもオンラインサロンに入会・支払いができる上に、クレジットカードや銀行口座の情報を入力する手間もないため、入会意欲が高まる可能性があります。

ID決済

ID決済は、大手サービスの登録IDとパスワードだけで支払いが可能な決済システムです。すでにIDを所有している会員の支払い障壁が下がるため、会員の増加や売上向上が期待できます。また、大手サービスに登録されている個人情報と紐づくため、会員情報の誤入力が減るのも特徴といえるでしょう。

オンラインサロンの決済システムを選ぶ判断基準

では、最後にオンラインサロンの決済システムを選ぶ際の判断基準について、2つご紹介します。

オンラインサロンのターゲット層で判断

判断基準の1つ目は、ターゲット層にマッチした決済システムかどうか、という点です。

オンラインサロンの主な興味・関心層ともいわれるのは、20代後半から50代前半の世代ですが、この世代はクレジットカードの保有率・利用率が高くなっています。そのため、オンラインサロンの決済システム選定でも、クレジットカード決済を導入することでサロンの利便性アップが期待できるでしょう。

一方、学生のクレジットカード契約は18歳からでその保有率は約60%に留まるため、若者をターゲット層にするならクレジットカード以外の決済システムも併用するのがおすすめです。

決済手数料の比較

判断基準の2つ目は、決済手数料に関する点です。

各決済システムは手数料が異なります。また、同じ決済システムでも利用状況やプランによって、料金が安くなったり、高くなったりすることもあります。

各決済サービスと個別に契約すると、その都度煩雑な手続きが発生したり、中小企業や実績のない事業者の場合はクレジットカード決済導入の審査に通らなかったり、といった課題もあります。そのため、複数の決済システムを導入したい場合は、多少決済手数料が上乗せされても決済代行サービスを利用するのがおすすめです。

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監修
【監修】藤田 豪人 株式会社ROBOT PAYMENT 執行役員

2019年当社に入社、執行役員に就任。
当社に入社以前は株式会社カオナビにてコーポレート本部長、複数の情報IT企業にてCMOなどを歴任。
現在は、当社のフィナンシャルクラウド事業及びマーケティング全般を統括。